新貨幣数量説　（しんかへいすうりょうせつ）

英語 ： Neo-quantity theory of money　（ネオ・クオンティティ・セオリ・オブ・マネー）

　新貨幣数量説とは、現金残高方程式（Ｍ＝ｋＰＹ）において「マーシャルのｋは一定ではない」という理論のことで、フリードマンの新貨幣数量説といいます。

　現金残高方程式では、マーシャルのｋは一定と考えていました。しかし、フリードマンは、マーシャルのｋは一定ではなく、好況時には下落し、不況期には上昇すると考えました。

　現金残高方程式「Ｍ＝ｋＰＹ」で、Ｍ（貨幣供給量）は政府が決めるので一定の値となります。したがって、ＰＹ（名目国民所得）が増えた場合にはｋが下落し、逆に、ＰＹ（名目国民所得）が減った場合にはｋが上昇すると考えます。

　また、経済が過少雇用水準にあるとき、貨幣供給量（Ｍ）を増加させると、雇用が増えて、Ｙ（実質国民所得）が増加すると考えました。これは、ケインズの所得決定理論と同じ結論です。

　これは、貨幣需要が、恒常的所得、各種資産の予想収益率や、期待インフレ率に依存すると考えるところからの主張です。しかし、フリードマンは、経済が均衡する長期では、「マーシャルのkの値」は安定していると考えています。

　参考 ： 現金残高方程式（Ｍ＝ｋＰＹ）

　参考 ： マーシャルのk

（２００６年２月更新）