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マーシャルのK (まーしゃるのけー)

英語 : Marshallian k (マーシャリアン・ケー)

 マーシャルのKは、一国の経済活動を表すGDP(国内総生産)にとって、マネーサプライ(通貨供給量)が適正水準にあるかどうかを判断するための指標です。

 マーシャルのKは、イギリスの経済学者であるアルフレッド・マーシャルによって考案されたもので、貨幣の所得速度の逆数としても知られています。

 マーシャルのKは、GDPに対するマネーサプライの割合を示します。GDPを1としたときに、マネーサプライが何倍であるかを表しています。したがって、マーシャルのKの値が大きいほど、世の中に多くのお金が出回っていることを示します。

 マーシャルのKは、貨幣選好の強さを示しています。貨幣需要取引需要のみからなると考えると、マーシャルのKは、一定と考えられます。

≪マーシャルのKの計算≫

 マーシャルのKは、マネーサプライをGDPで割って求めます。計算には、マネーサプライ(通貨供給量)としてM2+CDを、GDP(国内総生産:経済活動を示す水準)として名目GDPを使用します。

 M2+CDとは、M2現金通貨預金通貨準通貨)にCD(譲渡性預金)を加えたもので、マネーサプライを捉える上で重視されている指標です。一方、名目GDPとは、物価変動の影響を考慮せずに計算された金額です。

 たとえば、マネーサプライ(M2+CD)が700兆円で、名目GDPが500兆円であれば、マーシャルのKは、700÷500=1.4 と計算されます。

マーシャルのK=マネーサプライ(M2+CD)÷名目GDP

≪マーシャルのKの分析≫

 マーシャルのKは、数字そのものの意味より、数年間の値の水準や動きに意味があります。マーシャルのKは、現在の値が長期間のトレンド(傾向線)からどれくらい離れているかを見ることで、マネーサプライが適正かどうかを判断します。平均からどれくらい乖離(かいり)しているかを見ると、お金が過剰に供給されていたかどうかがわかります。

 たとえば、マーシャルのKがトレンドを大きく上回っていると、お金は出回りすぎていると判断できます。逆に、マーシャルのKがトレンドを大きく下回っていると、お金は不足していると判断できます。

◆日本のマーシャルのK

 マーシャルのKは、経済規模の拡大とともに上昇する傾向があります。日本のマーシャルのKは、1980年から2002年の間に、0.85から1.35を超えるまで上昇してきています。実際、1980年代後半のバブル経済の時期や、1998年9月以降の「超」低金利政策が実施されている時期には、マーシャルのKがトレンド線から乖離(かいり)していることをグラフから読み取ることができます。

 

         

 

 

 

 

 

 

 

 

 【 データの出所 】

 ◆GDP…内閣府
  (平成7暦年基準GDE(GDP)需要項目別時系列表)

 ◆M2+CD…日本銀行
  (マネーサプライ 平残、季調済データ(各年12月))

      

暦年
ベース
GDP M2+CD K
1980 2,409,692 2,042,592 0.85
1981 2,590,340 2,255,981 0.87
1982 2,718,878 2,432,650 0.89
1983 2,828,033 2,615,629

0.92

1984 3,009,408 2,818,301 0.94
1985 3,235,412 3,080,382 0.95
1986 3,386,740 3,334,641 0.98
1987 3,525,300 3,721,712 1.06
1988 3,792,504 4,114,265 1.08
1989 4,085,347 4,556,322 1.12
1990 4,401,248 4,949,835 1.12
1991 4,682,344 5,055,281

1.08

1992 4,804,921 5,040,207 1.05
1993 4,842,338 5,114,780 1.06
1994 4,900,053 5,267,175 1.07
1995 4,969,222 5,435,881 1.09
1996 5,099,840 5,594,511 1.10
1997 5,209,373 5,807,610 1.11
1998 5,145,954 6,064,892 1.18
1999 5,072,243 6,229,258 1.23
2000 5,114,624 6,356,937 1.24
2001 5,058,474 6,570,262 1.30
2002 4,981,020 6,715,067 1.35

         

 

          

 参考 : 貨幣の所得速度

 参考 : 現金残高方程式

(2006年2月更新)

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