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現金残高方程式(M=kPY)とは、フィッシャーの交換方程式の変形版「Mv=PY」から導き出したもので、ケンブリッジ学派の現金残高方程式といいます。

| 「Mv=PY」の両辺をvで割ると |
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となります。 |
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をkとおくと、「M=kPY」が導き出されます。 |
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ケンブリッジ学派の現金残高方程式
貨幣量=マーシャルのk×価格×国民所得 または M=kPY
M:流通貨幣量、k:マーシャルのk、P:価格(物価)、Y:実質国民所得 |
マーシャルのkは、貨幣の所得速度(v)の逆数としても知られています。現金残高方程式では、マーシャルのkは一定の値と考えられます。
≪現金残高方程式の意味≫
現金残高方程式「M=kPY」の左辺のMは貨幣供給量を表し、右辺のkPYは貨幣需要量を表します。PY(物価×実質国民所得)は名目国民所得ですので、kPYは、名目国民所得の一定割合が貨幣需要量であることを表します。
新古典学派は、貨幣需要は取引需要のみで成り立っていると考えるので、右辺のkPYは「取引需要=名目国民所得のk倍」という関係を表しています。したがって、現金残高方程式は、「取引需要は国民所得に比例する」ということを意味しています。
完全雇用水準では、実質国民所得(Y)は一定と考えられます。すると、貨幣量(M)に比例して物価(P)が動きますので、「貨幣量は物価水準を決定する」と考えられます。

参考
: 交換方程式(MV=PT)
(2006年2月更新)
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