デフレギャップ

英語 ： Deflationary gap　（デフレーショナリー・ギャップ）

　デフレギャップとは、完全雇用水準上で、総供給量（社会全体のモノの量：生産）が総需要量（世の中のお金の量：消費）を上回った場合の差のことをいいます。

　デフレ・ギャップが解消されない状態が続くと、売れ残りが生じ、供給過剰（需要不足）となります。すると、物価が継続的に下落し、貨幣価値が上がるデフレ現象におちいります。

　デフレギャップは、完全雇用国民所得の垂線上での、超過供給（需要＜供給）の部分です。均衡国民所得と完全雇用国民所得の差ではありません。

　均衡国民所得より完全雇用国民所得が大きいとき、「デフレギャップが生じている」といいます。

≪デフレギャップの計算≫

　デフレギャップは、総供給関数から求めた「完全雇用水準の総供給」から、総需要関数から求めた「完全雇用水準の総需要」を差し引くことで計算できます。

　たとえば、総需要関数がＹ_ｄ＝0.8Ｙ＋100、完全雇用国民所得＝600であったとすると、完全雇用水準の総需要は、Ｙ_ｄ＝0.8×600＋100＝580と求められます。

　総供給関数「Ｙs＝Ｙ」から、総供給はＹs＝600となるので、デフレギャップは600−580＝20と計算されます。

≪デフレギャップの解消≫

　デフレギャップは、「総需要＜総供給」で品余りの状態にあります。このデフレギャップを解消するには、需要を増やして完全雇用国民所得水準で均衡させることが必要です。

　需要を増やす政策には、政府支出増大、減税、金融緩和政策があります。これを総需要拡大政策といいます。政府支出の増大は、総需要曲線を上方へシフトさせます。

（2008年6月更新）