金融用語辞典

オプションの損益を確定するには、オプションの権利を行使する方法と、オプションをそのまま売買する方法があります。

オプションの満期日または権利行使日に、オプションの買方が権利を行使することによって、対象の商品を売買します。

相対（あいたい）取引の場合、オプションを行使しただけでは損益は確定できません。別途、現物市場で反対取引（買い予約ならば売り取引、売り予約ならば買い取引）が行われて初めて損益が確定します。

したがって、相対取引のオプションを投資目的で買う場合には、現物市場に流動性（いつでも売れる）があることが必要です。

取引所取引の場合、オプションを行使すると、取引所で反対取引が行われて差金決済されるので、取引所のみで損益が確定します。

オプションに残存期間がある場合には、オプションの権利を行使するより、オプションをそのまま売買する方が利益は多くなる可能性が高くなります。

相対（あいたい）取引の場合、購入時の取引相手にオプションを売却できなければ、信用リスク（取引の不履行リスク）はなくなりません。しかし、同一の取引相手がそうした取引を受けることは少ないので、権利を行使する方法で損益を確定するのが一般的です。

取引所取引の場合、取引相手の信用リスクを心配することなく損益を確定できます。

取引所取引では、一定の場所に参加者が集合して取引を行うので、「転売（てんばい）」、「買戻し（かいもどし）」と呼ばれるオプションをそのまま売買する方法がよく使われます。

転売とは、オプションの買方（かいかた）が、買い付けたオプションをオプション市場で売却することをいいます。
買戻しとは、オプションの売方（うりかた）が、売却したオプションをオプション市場で買い付けることをいいます。

コール・オプション	取引の種類	損益の確定方法
値上がり市場価格≧行使価格	相対取引	満期日/行使日オプションを行使＋現物市場で反対取引
		残存期間がある場合同一取引相手に売り戻し、または買戻し
	取引所取引	満期日/行使日オプションを行使（取引所で反対取引される）　※差金決済のため、取引所のみで損益が確定
		残存期間がある場合オプションをそのまま売買(転売・買戻し）
値下がり市場価格＜行使価格	オプションを放棄する

外国為替のドルコールオプションを例にとって考えてみましょう。

プレミアム（権利料）１円を支払い、１ドルを１００円で買うことができる権利（コール）を入手したとします。このオプションの保有者は、外国為替レートがいくらになっても、行使価格１ドル＝１００円で、オプションの売り手からドルを買うことができます。
※説明を簡単にするため、諸手数料の計算は省略します。

外国為替市場でドルの価格が１５０円に値上がりした場合には、オプションを行使して１ドルを１００円で買います。この１ドルを外国為替市場（銀行）で１５０円で売却すると、５０円の利益が生まれます。当初、プレミアム１円を払っているので、最終利益は４９円となります。

外国為替レートが１５０円になった場合、オプションを行使すると５０円の利益が生まれます。そのオプションは５０円の価値があるので、オプションの権利自体を５０円で売ることができます。

オプションにある程度の残存期間がある場合には、為替レートが１５１円に上がって５１円の利益を生み出す可能性もあります。残存期間中に為替レートが１５１円になる可能性が大きければ、オプション価格は５０円ではなく５１円で取引されます。

したがって、オプションの最終取引日まで余裕がある場合には、オプションを行使して決済するより、オプションをそのまま売却する方が利益は多くなる可能性が高くなります。

外国為替市場でドルの価格が１００円より値下がりした場合には、オプションを放棄します。外国為替市場（銀行）に行けば１００円より安くドルを購入できるので、オプションは行使しません。

ドルが行使価格の１００円より値上がりすれば、利益が生まれます。逆に、ドルがどんなに値下がりしても、損失はプレミアムの１円に限定されます。

オプションと先物（先渡）の損益を比較すると、オプションの方がプレミアム分だけ損益が劣っていることがわかります。将来への見通しが確実なら、先物（先渡）で投資します。オプションは、将来への見通しが不確実な場合に、損失を限定し、機会利益を追求する取引です。

先物取引（さきものとりひき）は、将来の一定の期日に、今の時点で取り決めた価格で特定の商品を取引する契約です。簡単にいえば、取引所で行われる予約取引のことで、英語でフューチャーズ取引といいます。先物取引は、反対取引により生じる損益だけを受渡す「差金決済」の取引です。

一方、先渡取引（さきわたしとりひき）は、相対で行われる予約取引のことで、英語でフォワード取引といいます。先渡取引は実際に商品を受渡す取引で、金融商品の買い手は予約日（決済日）に予約価格のお金を支払って商品を受取ります。別途、その商品を売却してはじめて損益が確定します。