特別講座 超時短 一人で学べる・マクロ経済学
講師：有馬秀次
１．「マクロ経済学」とは
マクロ経済学とは、国全体（社会全体）の経済活動（取引）の大きさや変化を分析する学問で、巨視的経済学と訳されます。
巨視的とは、「私たちの暮らし」を空の上から眺めるように、物事を全体的に捉えるという意味です。
数量＝GDP
マクロ経済学は、モノの数量面から最適な経済規模について考える学問です。数量には、一国の経済規模を表す国内総生産（GDP）を用います。
GDPとは、一国内で一年間に取引された最終生産物の総取引額のことです。
実質GDPを重視
GDPには、物価変動の影響を取り除いた実質国内総生産（実質GDP）と、物価の影響を調整しない名目国内総生産（名目GDP）があります。
経済規模を見るには、経済の現状をより正確に把握できる実質GDPを重視します。
実質GDPは、最終生産物の総取引量を表します。
（ただし、総取引額＝総取引量×価格＝総取引量×GDPデフレーター）
2人の経済学者
英国に、アダム・スミスとジョン・メイナード・ケインズという著名な経済学者がいます。
両者は異なる経済理論を主張しています。
２．アダム・スミスの理論
英国の経済学者アダム・スミスは、「市場経済は、市場機構を通じて最適な市場取引（最適な資源配分）を実現する経済体制である。」という学説を著書『国富論』（1776）で発表しました。
市場経済では、価格調整を通じて取引が成立します。これを市場均衡といいます。
労働市場の均衡取引量は、完全雇用です（完全雇用相当の労働取引量という意味）。完全雇用とは、働く意思がある人が全員雇用されている状態です。
アダム・スミスの市場均衡論：セイの販路法則
アダム・スミスの市場均衡論は、マクロ理論に置き換えられます。
それは、「生産したモノは、すべて売り切れる。つまり、生産者（供給）が取引量を決定する」という理論です。
この「供給がGDPを決定する」という理論を「セイの販路法則」といいます。
たとえば、市場の取引状況が、総供給(100）＞総需要（90)のとき、市場機構が働いて取引が成立すると、総取引額＝完全雇用GDP(100）となります。このとき、労働市場の総取引額は、完全雇用(100)となります。
完全雇用水準で生産すると、GDPは完全雇用GDPに決まります。(市場均衡＝完全雇用 → 完全雇用GDP）
このように、「セイの販路法則」は、市場均衡により財市場の総取引額が完全雇用GDPとなることを説明しました。
アダム・スミスは自由競争を主張
アダム・スミスは、市場機構によって需要と供給は自動的に調整され、市場は均衡すると考えました。
市場経済は、自由放任な民間の自由競争に任せればよいと主張しました。
３．ケインズの理論
英国の経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、1929年の大恐慌以降、市場経済に失業が発生していることに目を向けました。
失業の発生は、労働市場の取引量が過少雇用に陥っていることを意味します。
ケインズの所得決定理論：有効需要の原理
ケインズは、ここから、新しい所得決定理論（所得＝GDP＝総取引）を考え出しました。
それは、「GDPは、ヒトがどれだけモノを買うかで決まる。つまり消費者（需要）が取引量を決定する」という理論です。
この「需要がGDPを決定する」という理論を「有効需要の原理」といいます。
たとえば、市場の取引状況が、総供給(100）＞総需要（90)のとき、価格機構が働かずに取引が成立すると、総取引額＝過少雇用GDP(90）となります。このとき、労働市場の総取引額も、過少雇用(90)となり、失業(10)が発生します。
過少雇用水準で生産すると、GDPは過少雇用GDPに決まります。（過少均衡＝過少雇用 → 過少雇用GDP）
このように、「有効需要の原理」は、大恐慌(1929)で失業者が町に溢れる現象を説明しました。
ケインズは政府のサポートを主張
ケインズは、失業の原因が需要不足にあると考え、政府が不足する需要を補ってやると完全雇用を実現させられると主張しました。
たとえば、市場の取引状況が総供給(100)＞総需要(90)のとき、政府が需要(10)を補ってやると、総取引を100に引き上げられるという考え方です。
需要を補うには？
需要を補う方法には、(1)政府が需要を創る方法、(2）貨幣供給量を増やす方法 の2つがあります。
(1)は、政府が市場で、公共事業などの発注をする方法です。これを財政支出といいます。
(2)は、中央銀行が市中の貨幣量を増やす方法です。これを金融緩和といいます。個人は、モノが欲しくても、手元にお金がなければ買えません。そこに、市中の貨幣量が増えることで、需要が実現します。
参考 ： 参考文献